「大学院生の苦学」旭新聞の記事について

今朝旭新聞をちらちらみていたら、「大学院生の苦学」という記事を読んだ（リンクをさがしています）。僕にとってべつに新しい情報ではなかったが、これは大事な課題なので、これについて"Let me rant"（暴走させてください）。

まず、「国公私立１１大学のたった４６６人の院生がアンケート調査に回答した」。これをベースにして、〜２割が理系。その結果、政府が「生活費相当額」としている15万円以上の収入のある院生も〜２割程度。または、収入が足りないと、直接に勉学や研究に影響されているのが〜６割。専門書が変えないとか、研究時間が足りないとか、調査にいけないなどの理由があがっていた。

対策として、授業料免除や奨学金を増やす動きがひろがっているが、長崎大学はどうかな（知っていたら、コメントにお願いします）？

ここからは私自身の意見なんですが、「Teaching Assistant」や「Research Assistant」の制度をいかし、優秀な院生を研究機関内でアルバイトさせればベストではないかとおもう。メリットはいくらでもある、たとえば、１）研究能力や技術の向上、２）研究者として欠かせないネットワーキング、３）将来に必要な指導力や実行力をみにつけられるなど。

アメリカ、カナダ、オーストラリアではこのようなシステムが普通。ハワイ大で院生だったごろ、「Research Assistant」として、授業料免除＋給料をもらっていました。授業料が免除だったため、収入は生活費にまわされたため、研究に集中できた。

もちろん、現在長大ではTAがいますが、あまり活用していないではとおもいます。鹿大のTAをふりかえっておもうと、大半のTAはなにもしていなかったとい感じています。

大学として、TAとRAの制度をいかせば優秀な人材があつまり、教育と研究の質も上がるんではないかとおも。きちんと管理したらいいことしかないとおもう。